AIが支援するTESE

皆さんこんにちは。
今日の東京は曇りで少し肌寒いです。

弊社の卵子提供プログラムでは、ドナーの方から卵子の提供を受けご主人の精子と体外授精することになりますが、プログラムを進めて頂くにあたって、早い段階での精液検査の受診をお勧めしています。元気がある若い卵子の提供を受けても精子側に問題があると、正常授精することさえままならなくなるからです。

精子の問題は様々ありますが、その中の1つに、精液の中に精子が見当たらないといった症状、無精子症があります。無精子といっても精液の中に精子が見当たらない状態のことを指しています。精巣では精子が作られていますので、無精子症の治療として、精巣から精子を直接採取することを行います。これを精巣内精子採取術（TESE）と呼んでいます。

昨日の報道で、このTESEについて以下の報道がありました。

“横浜国立大学工学研究院の濱上知樹教授らの研究グループは、男性不妊治療において胚培養士が行う TESE（Testicular Sperm Extraction: 精巣内精子採取術）を、人工知能（AI）を使って支援するシステムを開発した。

　男性不妊の中でも無精子症の症例数は2〜16%を占めると言われている。その治療方法としては、精巣から精子を採取する技術であるTESEが知られているが、この方法は限られた時間で有望な精子を見つけて回収するため、高い細胞識別能力が要求される。そのため胚培養士の負担は極めて高く、成功率を上げるための精子の探索・評価の支援技術が求められていた。

　今回、同グループは、精子採取動画から約17万個の細胞サンプルを抽出し、それぞれについて精子・非精子の学習を行った。その結果、専門家でないと判別が難しい精子と他の細胞をAIが高い精度で瞬時に判別することが可能になった。さらに、胚培養士の判断基準をもとに学習したAIが、精子のグレードを５段階で評価できるようになった。

　このシステムの実用化により、男性不妊治療における受精率の向上、患者の費用負担の軽減、胚培養士の負担軽減や、熟練した胚培養士の技術伝承に活用できる。生殖補助医療分野、とくに精子の選別・探索、男性不妊症検査の高度化に大きく貢献することが期待される。”　

https://univ-journal.jp/25482/

AIの活用により不妊治療のクオリティーが高まることが期待されます。ぜひ早い段階でこの新技術が広く浸透することを期待します。

弊社TFCの卵子提供プログラムではTESEを行い卵子提供を進めることが可能です。詳しくは以下よりお問い合わせください。

https://thaifertility.com/contact

卵子提供・精子提供・着床前診断のTFC
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マレーシアからの訪日観光客

昨年12月、マレーシアから訪日された観光客は対前年同月比で4.5%増加したと報道がありました。単月としては過去最高の訪日数であったとのこと。年度としても2018年度は過去最高で47万人弱のマレーシア観光客が日本を訪れたとのことです。

ご存知の通りマレーシアは多民族国家です。ざっくり分けると、マレー系、インド系そして中華系と分けることができ、民族ごと宗教も異なります。この中でイスラム教系のマレーシアの方は中華系と比べ訪日旅行がいまだ一般的ではないようで、ソーシャルメディアによる情報発信などにより訪日観光客が増加した、と増加要因の1つがあげられていました。

マレーシア人の方を対象としたアンケート調査によれば、60%強の方が訪日観光旅行に興味があるとのことで、興味がないという方は5%弱だったそうです。同じくアメリカ観光については興味がないという方は30%強であったそうで、マレーシアでの訪日旅行への興味はかなり高いわけです。さらに言いますと、高所得層のマレーシアの方となってくると訪日観光旅行に興味がある方は70%を超えています。

訪日観光に興味がある方はその理由として、7割強の方が自然や観光地への訪問をあげています。また、歴史文化体験をしたいとお考えのかたも6割強となっています。

これら報道やアンケート結果から言えることは、多くの方が日本に対して好印象を抱いている、マレーシアは親日ということです。

弊社TFCでは卵子提供プログラムをマレーシアにおいておこなっております。
マレーシアは常夏で過ごしやすいです。また、親日の方が多いです。

ご検討の方はぜひお問い合わせください。

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仕事と治療の両立

数日の雨から一転、今日はすがすがしい気候ですね。

晩婚化などを背景に不妊治療を受ける人がどんどん増えています。
厚生労働省の発表によると、2015年に日本では51,001人が生殖補助医療（体外受精、顕微授精、凍結胚（卵）を用いた治療）により誕生しており、全出生児（1,008,000人）の5.1％に当たると発表されました。
日本では、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は、5.5組に1組とされています。

しかし、不妊治療について職場には相談しにくく、休みが取りにくいことから、治療と仕事の両立のハードルは依然として高く、お悩みを抱えている方も少なくありません。

今日は下記の記事をご紹介させて頂きます。

不妊治療は、排卵日に合わせて性交渉をする「タイミング法」や、精液を子宮内に注入する「人工授精」などの治療を行い、妊娠しなければ卵子を取り出して受精させる「体外受精」や「顕微授精」などの高度生殖医療に進むのが一般的だ。高齢になるほど妊娠率は下がるため、不妊の原因や年齢によっては早い段階で、より妊娠率の高い高度生殖医療に移る人もいる。日本カウンセリング学会理事長の村上貴美子さんは「採卵が必要な高度生殖医療の方が、仕事との両立が困難になりやすい」と話す。

　高度生殖医療の場合、希望月の月経開始から２〜３日後に行う検査からスタート。それから約５日間、自宅でもできる卵胞を育てるための注射を打つ。その後は卵胞の大きさを確認するため連日か隔日のペースで通院し、十分な大きさに育てば採卵となる。採卵した後は受精卵を子宮に戻す移植手術がある。

　つまり、検査開始から採卵までの約２週間に４〜１０回程度、予定を立てられない通院が必要。採卵に最適なタイミングは１度しかなく、逃せばまた１カ月待たなければならない。服薬の副作用で腹痛や吐き気の症状が出たり、採卵の後は安静が必要だったりする。村上さんは「１年など長期休業し治療に専念するか、仕事の合間に続けるか。治療に入る前に医療機関と職場の両方に相談すべきだ」と助言する。

厚生労働省が昨年１２月、不妊治療と仕事の両立について労働者を対象に行った調査でも、「両立している」のが５３％だったの対し、「仕事を辞めた」「治療をやめた」「雇用形態を変えた」など両立できなかった人は３５％に達した。

同省は企業にも調査を行い、休職制度や助成制度など不妊治療支援の事例を冊子「仕事と不妊治療の両立支援のために」にまとめ、ホームページにも掲載。企業に参考にするよう呼び掛けている。
http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30a.pdf

　大手電気機器メーカーオムロン（京都市）は０５年、不妊治療の休職制度を導入した。希望者は１日単位で３６５日まで休職できる。このほか、共済会から２年間で通算２０万円まで補助金が出るなど多岐にわたる。担当者は「申請者は増えているが、言いたくても言えない人もまだ相当数いる。不妊治療に限った話ではないが、制度がないと声を上げられない人のために先立って動くことが大事だ」と制度の意義を語る。

　福岡市内の歯科グループ「有友会」では運営する６医院で少なくとも５人が不妊治療を受けている。特定の支援制度はないが、急な遅刻や欠勤には他のスタッフがフォローする。ある従業員が相談したのをきっかけに、語りやすい雰囲気になった。中村弘江院長は「従業員を大切にすることは職場にとってもプラス。今後は制度の導入も検討し、産む前も産んだ後も働きやすい職場にしたい」と話している。

弊社のクライアントの方は、仕事と両立されている方が多くおります。
弊社のコーディネーターが精一杯サポートさせて頂きます。

弊社の卵子提供プログラムに興味を持たれた方は、是非一度お問合せくださいませ。

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