マレーシアからの訪日観光客

昨年12月、マレーシアから訪日された観光客は対前年同月比で4.5%増加したと報道がありました。単月としては過去最高の訪日数であったとのこと。年度としても2018年度は過去最高で47万人弱のマレーシア観光客が日本を訪れたとのことです。

ご存知の通りマレーシアは多民族国家です。ざっくり分けると、マレー系、インド系そして中華系と分けることができ、民族ごと宗教も異なります。この中でイスラム教系のマレーシアの方は中華系と比べ訪日旅行がいまだ一般的ではないようで、ソーシャルメディアによる情報発信などにより訪日観光客が増加した、と増加要因の1つがあげられていました。

マレーシア人の方を対象としたアンケート調査によれば、60%強の方が訪日観光旅行に興味があるとのことで、興味がないという方は5%弱だったそうです。同じくアメリカ観光については興味がないという方は30%強であったそうで、マレーシアでの訪日旅行への興味はかなり高いわけです。さらに言いますと、高所得層のマレーシアの方となってくると訪日観光旅行に興味がある方は70%を超えています。

訪日観光に興味がある方はその理由として、7割強の方が自然や観光地への訪問をあげています。また、歴史文化体験をしたいとお考えのかたも6割強となっています。

これら報道やアンケート結果から言えることは、多くの方が日本に対して好印象を抱いている、マレーシアは親日ということです。

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マレーシアは常夏で過ごしやすいです。また、親日の方が多いです。

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仕事と治療の両立

数日の雨から一転、今日はすがすがしい気候ですね。

晩婚化などを背景に不妊治療を受ける人がどんどん増えています。
厚生労働省の発表によると、2015年に日本では51,001人が生殖補助医療（体外受精、顕微授精、凍結胚（卵）を用いた治療）により誕生しており、全出生児（1,008,000人）の5.1％に当たると発表されました。
日本では、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は、5.5組に1組とされています。

しかし、不妊治療について職場には相談しにくく、休みが取りにくいことから、治療と仕事の両立のハードルは依然として高く、お悩みを抱えている方も少なくありません。

今日は下記の記事をご紹介させて頂きます。

不妊治療は、排卵日に合わせて性交渉をする「タイミング法」や、精液を子宮内に注入する「人工授精」などの治療を行い、妊娠しなければ卵子を取り出して受精させる「体外受精」や「顕微授精」などの高度生殖医療に進むのが一般的だ。高齢になるほど妊娠率は下がるため、不妊の原因や年齢によっては早い段階で、より妊娠率の高い高度生殖医療に移る人もいる。日本カウンセリング学会理事長の村上貴美子さんは「採卵が必要な高度生殖医療の方が、仕事との両立が困難になりやすい」と話す。

　高度生殖医療の場合、希望月の月経開始から２〜３日後に行う検査からスタート。それから約５日間、自宅でもできる卵胞を育てるための注射を打つ。その後は卵胞の大きさを確認するため連日か隔日のペースで通院し、十分な大きさに育てば採卵となる。採卵した後は受精卵を子宮に戻す移植手術がある。

　つまり、検査開始から採卵までの約２週間に４〜１０回程度、予定を立てられない通院が必要。採卵に最適なタイミングは１度しかなく、逃せばまた１カ月待たなければならない。服薬の副作用で腹痛や吐き気の症状が出たり、採卵の後は安静が必要だったりする。村上さんは「１年など長期休業し治療に専念するか、仕事の合間に続けるか。治療に入る前に医療機関と職場の両方に相談すべきだ」と助言する。

厚生労働省が昨年１２月、不妊治療と仕事の両立について労働者を対象に行った調査でも、「両立している」のが５３％だったの対し、「仕事を辞めた」「治療をやめた」「雇用形態を変えた」など両立できなかった人は３５％に達した。

同省は企業にも調査を行い、休職制度や助成制度など不妊治療支援の事例を冊子「仕事と不妊治療の両立支援のために」にまとめ、ホームページにも掲載。企業に参考にするよう呼び掛けている。
http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/30a.pdf

　大手電気機器メーカーオムロン（京都市）は０５年、不妊治療の休職制度を導入した。希望者は１日単位で３６５日まで休職できる。このほか、共済会から２年間で通算２０万円まで補助金が出るなど多岐にわたる。担当者は「申請者は増えているが、言いたくても言えない人もまだ相当数いる。不妊治療に限った話ではないが、制度がないと声を上げられない人のために先立って動くことが大事だ」と制度の意義を語る。

　福岡市内の歯科グループ「有友会」では運営する６医院で少なくとも５人が不妊治療を受けている。特定の支援制度はないが、急な遅刻や欠勤には他のスタッフがフォローする。ある従業員が相談したのをきっかけに、語りやすい雰囲気になった。中村弘江院長は「従業員を大切にすることは職場にとってもプラス。今後は制度の導入も検討し、産む前も産んだ後も働きやすい職場にしたい」と話している。

弊社のクライアントの方は、仕事と両立されている方が多くおります。
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卵の年齢と妊娠率

こんにちは！

春の嵐吹き荒れる、快晴の東京です。

4月7日、プロゴルファーの東尾理子さん、無事、第三子をご出産になられたとのニュース、お聞きになりましたでしょうか。

つい先日、生放送の番組でお姿を拝見したときに随分とふっくらしておられ、ご出産も間近とお見受けしておりましたが、本当に直ぐでいらっしゃいました。

一週間早まったのですね。

とはいえ、第一子ご妊娠の報道の際は、インタビューに答える間の一挙手一投足も恐る恐るといった体で、画面からも緊張が伝わって来る程でしたが、3回目ともなられるとさすが！の貫禄。

どっしりとして、頼もしいお母様でした。

東尾理子さんご自身は43歳。妊娠は体外受精によるものですのでともすると「43歳での体外受精成功例」と考えてしまいがちですが、実際には少し違います。

妊娠率は母体の年齢ではなく、卵の年齢に関連することが分かっています。

理子さんが今回移植した受精卵は不妊治療を経て2012年の第一子ご懐妊の前、理子さん37歳前後の頃の卵です。

同じ頃お母さんの卵巣にいた卵が、6歳の年齢差の兄弟/姉妹として生まれてくるのは、なんだか不思議ですね。

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